看護師の需要が高い理由

離職率が高い

日本では慢性的に看護師が不足しています。看護師の就業者数自体は増えていますが、離職率が11％前後と高い数字なので、需要に対して供給が間に合っていないというのが実情です。女性の割合が多いので結婚や出産のタイミングで現場を離れる人も多いのですが、理由はそれだけではありません。夜勤などのハードな環境で体力的な限界を感じて退職する人や、職場の人間関係を理由に退職する人も多いです。また、休日が少ないことや給料に不満を感じて辞める人もいます。
離職率の高さに加え、都道府県ごとに看護師の数に格差がある点も課題として挙げられています。他の地域よりも看護師が不足している場合、そこでは看護師一人当たりの業務負荷が大きくなります。それを理由に離職する看護師がさらに増えます。患者の命を救う誇り高い仕事に憧れて看護師になったものの、厳しい労働環境や様々な理由から仕事を辞めてしまう人が多いのです。これを解消するためには、看護師の待遇改善が必要です。

2025年問題

あと数年で2025年になります。第一次ベビーブームに生まれた人が後期高齢者になり、超高齢化社会に突入する「2025年問題」は看護師の働き方に大きな影響を与えます。「社会保障・税一体改革の試算」によると、医療費削減を理由に患者一人当たりの在院日数が今よりも短くなることが予測されます。そうなると、需要が伸びるのは訪問看護です。訪問看護の需要が伸びることにより看護職員が200万人必要となる見込みですが、2016年の時点で看護師や准看護師、保健師などを含めた看護職員は156万人しかいません。来たる2025年までに、どのようにして看護師を確保するかが大きな課題となっています。

看護師を目指す人は増えている

看護師不足が大きな課題となっていますが、一方で看護系大学や定員数は増え続けています。1991年の時点で看護系大学は11校しかありませんでした。しかし、2014年には226校に増えています。定員数にすると35倍の増加です。これは、資格を取って安定性のある職業に就きたいと考える若者が増えているためです。この傾向は今後も続くでしょう。
需要があるのは間違いなく、将来性に関しては心配ありません。そのため、若い世代が仕事に対するモチベーションを維持していくための取り組みが必要です。

ナースセンターの設置

厚生労働省は都道府県に「ナースセンター」を設け、看護師の人材確保に取り組んでいます。資格を保有しながらも看護師として働いていない人、いわゆる潜在看護師に対するアプローチを積極的に行っています。その結果看護師の数は増え続けていますが、まだ足りない状態なので、今以上に人材確保に向けた取り組みが必要です。